１９９９年の正月を迎えて、気になることが二つある。

一つは、来年の元旦にもインターネットは健在であるかどうか。これは、初期のコンピュータが日付を西暦の下二桁で入力するようになっていたため、西暦２０００年が「００年」とされ、「１９００年」と読んでしまい、世界中のコンピュータが誤動作を起こすのではないかという問題である。どんな事態になるのかは誰も予想がつかない。来年の元旦午前０時には、地球上を飛んでいる飛行機は１機もないといわれている。今「２０００年問題」といえば、これを指す。

もう一つは、今年は２０世紀最後の年なのか、それともあと１年間、２０世紀は続いているのか。私は、コンピュータの誤動作よりもこの問題の方に興味を覚える。

時代区分はもちろん時間の流れに対する人間の恣意的な区分であるからどうでもいいようなものの、７０年代や８０年代、１９世紀や２０世紀といった１０進法の区分に慣れ親しんできたわれわれは、知らず知らずのうちにこのような恣意的な区分で歴史を捉えている。また、来る２１世紀は特にキリスト教圏では終末思想（黙示録）との関連で１０００年に一度の「ミレニアム（千年紀）」の改定の年となるだけに、いったいいつ２１世紀が始まるのかはきわめて重大な問題なのである。

「公式」の見解では、２００１年１月１日から２１世紀が始まるようである。ＪＲ大阪駅前の「２１世紀カウントダウンモニュメント」も２００１年の元旦に合わせてある。一般社会でも、アーサー・Ｃ・クラークの「２００１年宇宙の旅」以来、この説が有力であるような気がする。でも、この座り心地の悪さはどうだろう。美的な感覚からいえば、ゼロが重なる２０００年の元旦こそ２１世紀の幕開けとして祝うに相応しいのではないか。なぜ、２００１年という中途半端な時点を新たな世紀の出発点としなければならないのか。たとえば、１９００年に起こった事も１９０１年に起こった事も、ともに１９００「年代」の出来事である。でもそれは１９世紀の出来事と２０世紀の出来事とに区分されてしまう。１００年単位で区切る「世紀」が「年代記」と１年ずれている。小学生のころから、私はこのずれがとても気になっている。

最近、この複雑な問題の原因の一つにふと思い当たることがあった。それは「時」の始まりは「０（ゼロ）」なのか「１」なのかということである。そもそもわれわれが親しんでいる「西暦」は、６世紀の修道士ディオニシウス・エクシグウスの手になるものである。教皇ヨハネ１世のために年代記を作成せよとの命を受けた彼は、ローマ建国年を「紀元」とした。しかし、聖職者であった彼は、キリストの生誕で時間の流れをさらに二分した。つまり、彼はローマ建国紀元７５４年１月１日から時間を再スタートさせたのであるが、この年をキリスト紀元０年とはせずに、「（キリスト紀元）１年１月１日」としたのであった（ところがその後、少なくとも紀元前４年までにはキリストが生まれていなければ、聖書の記述の大部分は改訂されなければならないという事が判明する）。世紀にまつわる混乱の根源の一つは、ディオニシウスが時間の始まりを「０」ではなく「１」から始めたということにあるようだ。

「世紀」はあくまでも「１００年単位」でなければならないというならば、西暦１００年は「１世紀」に属する年であり、以後、末尾が「００年」とゼロが続く年は、その世紀の１００番目の年として位置付けられなければならない。つまり、来年の１月１日は２０世紀最後の年にならなければならない。これがあの座り心地の悪さの原因の一つなのである。

私の貧弱な数学的感覚からは、時の始まりは「０」であり、「１」ではない。「０」がヨーロッパで普及したのは８世紀ころとされているから、ディオニシウスが下した決定を誤りだったとすることはできない。でも彼の下した決定は、現在の日本の法体系の下では違法とされる可能性があるのである（「年齢のとなえ方に関する法律」参照）。

私自身は今年１年を２０世紀最後の年として生き、来年の２０００年元旦を新たな２１世紀の始まりとして個人的に祝いたいと思う。キリスト生誕直後の最初の１世紀は、実は９９年しかなかったのである。

年齢のとなえ方に関する法律
（昭和24年５月24日・法律第96号）施行、昭25・1・1

　１　この法律施行の日以後、国民は、年齢を数え年によつて言い表わす従来のならわしを改めて、年齢計算に関する法律（明治三十五年法律第五十号）の規定により算定した年数（一年に達しないときは、月数）によつてこれを言い表わすのを常とするように心がけなければならない。
　２　この法律施行の日以後、国又は地方公共団体の機関が年齢を言い表わす場合においては、当該機関は、前項に規定する年数又は月数によつてこれを言い表わさなければならない。但し、特にやむを得ない事由により数え年によつて年齢を言い表わす場合においては、特にその旨を明示しなければならない。

　附　則
　１　この法律は、昭和二十五年一月一日から施行する。
　２　政府は、国民一般がこの法律の趣旨を理解し、且つ、これを励行するよう特に積極的な指導を行わなければならない。
　３　前項の事務は、附則第一項に規定する期日よりも前から行うことができる。

（参考文献）
　スティーヴン・ジェイ・グールド「暦と数の話」